実績
CASEどの業界・業種でも共通する
ビジネススキルを
私たちはビジネススキルの体系化と普及をビジョンに掲げています。スキルは知識と異なり、どの業種や階層であっても、普遍的に求められるものです。一方で、人材要件や社員は企業によって異なります。普遍的なスキルを千差万別なお客様の状況に応じて、協働で育成体系を構築していきます。せっかく作成した育成体系も、適切な普及(デリバリー)方法を構築しないと現場に根付くことはありません。
創業当時はプレセナ講師による普及のみでしたが、現在では教材開発・社内講師育成、PLS(Eラーニング)、プレセナアカデミー、最適化学習プランなど、年々その幅は広がっています。
お客様の声
-
株式会社ファミリーマート
「問題解決思考」の組織浸透を促進するために、人財要件と整合する効果的な教育体系を協働で構築。さらに、体系に基づく教育プログラムを効率よく全社員に提供するために「最適化学習プラン」や内製講師の養成プログラムをご提供。また、自律学習支援として「プレセナアカデミー」も導入いただいている
-
株式会社ジェーシービー
ジェーシービーにおける自律型人材の育成の一環で、社員の能動的かつ継続的な学習への取り組みをさらに促進するため、アセスメントとPLSを組み合わせた「最適化学習プラン」の企画開発・導入運用まで協働で実施。
-
ニデック株式会社
ニデックグループの若手に対する「思考力」強化の取り組みとして、新入社員・新任主任級・係長級へ思考系のビジネススキル研修をご提供。あわせて課長代理への昇格要件となる思考力アセスメントやその対策講座としてのEラーニング、全社員向けの各種研修も導入いただいている。
-
ヤフー株式会社
全社員を対象に「課題解決」・「ロジカルコミュニケーション」・「ストレングスマネジメント」の希望者研修をご提供。本研修をベースに各部門で個別の「課題解決ワークショップ研修」や「MBA基礎スキルトレーニング」等を導入いただいている。
-
トヨタ自動車株式会社
新人~中堅社員の階層別研修において、企画・教材開発・社内講師育成を一貫してご支援。「トヨタ式問題解決」を中心に、対象層によって「論理思考」「後輩育成」などの研修もあわせて実施。また、Eラーニング教材の開発や、OJT時の確認項目の作成など、集合研修以外の人材育成へのご支援も行っている。
-
SOMPOコミュニケーションズ株式会社
日々多数のスタッフ・社員をマネージしながら高い品質と生産性を実現し続けるため、中堅社員のマネジメント力強化に向け「クリフトンストレングス®」を用いた研修をご提供。ストレングスの社内共通言語としての広まりにあわせ、責任者クラスの個別ストレングスコーチングも導入いただいている。
-
アーサー・ディ・リトル(ジャパン) 株式会社
若手コンサルタントに向けたビジネススキル研修として「思考スキル系」と「MBA知識系」の2コースご提供。アーサー・ディ・リトルの顧客層や実務を意識し、様々な業界をテーマとして、事業戦略立案・M&A・新事業企画・組織構築など複数イシューについて討議を行う設計となっている。
取引先実績
自動車・自動車部品
- トヨタ自動車株式会社
- トヨタ自動車北海道株式会社
- トヨタ自動車東日本株式会社
- 株式会社SUBARU
- 三菱ふそうトラック・バス株式会社
- 株式会社豊田自動織機
- 株式会社デンソー
- 株式会社アイシン
- 株式会社三五
- 株式会社ソミック石川
- 株式会社シンテックホズミ
- 株式会社本田技術研究所
- 日本精機株式会社
- スズキ株式会社
電気・機械・電子部品
- 株式会社トーキン
- 株式会社リコー
- セイコーエプソン株式会社
- ニデック株式会社
- ニデックコンポーネンツ株式会社
- ニデックインスツルメンツ株式会社
- ニデックパワートレインシステムズ株式会社
- ニデックマシナリー株式会社
- 株式会社ヤマハコーポレートサービス
- TOTO株式会社
- 沖電気工業株式会社
- 株式会社富士通ゼネラル
- 住友電装株式会社
- 日立金属株式会社
- 株式会社北川鉄工所
- マブチモーター株式会社
- イチカワ株式会社
- 株式会社MARUWA
- 川崎重工業株式会社
- 古河電気工業株式会社
- カシオ計算機株式会社
- 貝印株式会社
- パイオニア株式会社
- 三菱電機株式会社
- フクダ電子株式会社
- 株式会社堀場製作所
- 京セラ株式会社
- 株式会社島津製作所
化学
- 日本ガイシ株式会社
- 株式会社レゾナック
- 出光興産株式会社
- ソーラーフロンティア株式会社
- 帝人株式会社
- 帝人デュポンフィルム株式会社
- 横浜ゴム株式会社
- 株式会社クレハ
- 東洋インキ製造株式会社
- 日本ペイント株式会社
- 株式会社フジミインコーポレーテッド
- 積水化成品工業株式会社
- 住友精化株式会社
- 三井化学株式会社
- 日本ゼオン株式会社
- 住友理工株式会社
SI・IT・インターネットサービス
- 株式会社大塚商会
- TIS株式会社
- NECソリューションイノベータ株式会社
- NECネクサソリューションズ株式会社
- NECマネジメントパートナー株式会社
- 富士通ネットワークソリューションズ株式会社
- キヤノンITソリューションズ株式会社
- 株式会社JSOL
- 株式会社NTTデータ ユニバーシティ
- NTTテクノクロス株式会社
- 株式会社トヨタシステムズ
- 株式会社中電シーティーアイ
- 株式会社EMCジャパン
- 情報技術開発株式会社
- グリー株式会社
- 株式会社ディー・エヌ・エー
- 株式会社ドワンゴ
- 株式会社ぐるなび
- Google合同会社
- ヤフー株式会社
- 株式会社マネーフォワード
- Supershipホールディングス株式会社
- 株式会社スクウェア・エニックス
- 株式会社マイナビ
- トランスコスモス株式会社
- 株式会社ココナラ
- AnyMind Japan株式会社
- 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
- 株式会社インテージ
- 楽天グループ株式会社
- 株式会社メルカリ
商社
- 三井物産株式会社
- 伊藤忠商事株式会社
- 住友商事株式会社
- 丸紅株式会社
- 豊田通商株式会社
- 岡谷鋼機株式会社
- 長瀬産業株式会社
- 稲畑産業株式会社
- 蝶理株式会社
- 伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社
- 東京エレクトロン株式会社
- 佐鳥電機株式会社
- 日邦産業株式会社
- 株式会社JALUX
- 伊藤忠オートモービル株式会社
- 日立建機トレーディング株式会社
- コニカミノルタジャパン株式会社
金融・保険・リース
- 株式会社三菱UFJ銀行
- 株式会社三井住友銀行
- 三井住友信託銀行株式会社
- 一般社団法人全国地方銀行協会
- 第四北越銀行
- 株式会社八十二銀行
- 株式会社中国銀行
- アフラック生命保険株式会社
- アクサ生命保険株式会社
- チューリッヒ・インシュアランス・カンパニー・リミテッド
- ジブラルタ生命保険株式会社
- トヨタファイナンシャルサービス株式会社
- トヨタファイナンス株式会社
- 株式会社クレディセゾン
- 住友三井オートサービス株式会社
- リコーリース株式会社
- アコム株式会社
- SMBCベンチャーキャピタル株式会社
- SMBC日興証券株式会社
- みずほ証券株式会社
- ライフネット生命保険株式会社
- 株式会社日本取引所グループ
- 株式会社みずほ銀行
- 信金中央金庫
- 株式会社ジェーシービー
- 三井住友海上火災保険株式会社
- 芙蓉総合リース株式会社
- オリックス株式会社
製薬・医療機器
- 住友ファーマ株式会社
- アステラス製薬株式会社
- アステラス総合教育研究所株式会社
- 第一三共株式会社
- 田辺三菱製薬株式会社
- 日本イーライリリー株式会社
- 塩野義製薬株式会社
- 小林製薬株式会社
- ピジョン株式会社
- キッセイ薬品工業株式会社
- バイエル薬品株式会社
- パラマウントベッド株式会社
- シーメンスヘルスケア株式会社
- ノバルティスファーマ株式会社
- イーピーエス株式会社
- ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社
- 帝人ファーマ株式会社
- 日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社
- 日本メジフィジックス株式会社
流通・販売・サービス
- イオン株式会社
- イオンモール株式会社
- イオンリテール株式会社
- ヤマトホールディングス株式会社
- ユニー株式会社
- 株式会社エイチ・アイ・エス
- 株式会社トーハン
- 三井不動産販売株式会社
- 株式会社ジェイアイエヌ
- 株式会社オークローンマーケティング
- 株式会社リクルート
- 株式会社リクルートスタッフィング
- 株式会社パソナグループ
- 株式会社そごう・西武
- 株式会社アートネイチャー
- SGホールディングス株式会社
- 川崎汽船株式会社
- 株式会社AOKIホールディングス
- まいばすけっと株式会社
- 全日本空輸株式会社
- 日本郵便株式会社
電力・運輸・通信
- 東北電力株式会社
- 中部電力株式会社
- 四国電力株式会社
- 東日本旅客鉄道株式会社
- 東海旅客鉄道株式会社
- キャセイパシフィック航空
- 株式会社NTTドコモ
- NTTコミュニケーションズ株式会社
- KDDI株式会社
- 首都高速道路株式会社
- 株式会社商船三井
- NTTコムウェア株式会社
建設・設計
- 野村不動産株式会社
- トヨタホーム株式会社
- 株式会社日建設計
- 株式会社パルコスペースシステムズ
- 株式会社東亜建設
- 東急建設株式会社
- 大和ハウス工業株式会社
- 大東建託株式会社
- 三井ホーム株式会社
- ミサワホーム株式会社
消費財・食品・衣料
- 株式会社資生堂
- キリン株式会社
- アサヒビール株式会社
- サッポロビール株式会社
- 日本たばこ産業株式会社
- ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン合同会社
- コクヨ株式会社
- 株式会社味の素コミュニケーションズ
- 株式会社デサント
- カゴメ株式会社
- 株式会社明治
- 岩塚製菓株式会社
- 伊藤ハム米久ホールディングス株式会社
- ライオン株式会社
- 株式会社ニッスイ
- ミズノ株式会社
- サントリーホールディングス株式会社
- 雪印メグミルク株式会社
- 森永製菓株式会社
- 森永乳業株式会社
プロフェッショナルサービス
- 株式会社野村総合研究所
- 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
- 日興フィナンシャル・インテリジェンス株式会社
- アビームコンサルティング株式会社
- PwCアドバイザリー合同会社
- 株式会社ジェネックスパートナーズ
- 株式会社レコフ
- 株式会社日本M&Aセンター
- 弁護士法人法律事務所MIRAIO
- デロイトトーマツコーポレートソリューション合同会社
- KPMGコンサルティング株式会社
- 株式会社クニエ
- アンダーソン・毛利・友常法律事務所
出版・メディア・印刷
- 株式会社リクルートマーケティングパートナーズ
- 株式会社リクルートメディアコミュニケーションズ
- 凸版印刷株式会社
- 朝日放送グループホールディングス株式会社
- 宝印刷株式会社
ホスピタリティ&エンターテインメント
- ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社
- ソラーレ ホテルズ アンド リゾーツ株式会社
- 株式会社ジャパンケアサービスグループ
- コナミホールディングス株式会社
- 日本コロムビア株式会社
- 株式会社TRUNK
- RIZAPグループ株式会社
- 株式会社マルハン
官公庁・大学・その他
- 早稲田大学
- 名古屋商科大学大学院
- 財務省
- 総務省統計局
- 公正取引委員会
- 千代田区役所
- 独立行政法人産業技術総合研究所
- 東京商工会議所
- 新宿区子ども家庭部
- 特定非営利活動法人 Chance For All
- 国立大学法人信州大学
他、多数(※2023年4月時点 順不同)
お問い合わせ
少しでもご興味をお持ちの方は、
まずはお問い合わせください。